こんなお悩みありませんか？
- 職員の入退職が多く、人材確保が安定しない
- メンタルや体調不良などで休職・退職が多い
- 健康管理について効果的な知識や方法がわからない
ウェイブ ケイの3つの強み
経験豊富なプロが健診
長年の経験を積んだ歯科医が迅速で的確な健診を行います。
歯科から総合的な健康管理まで対応
歯科・ストレスチェックなど総合的な健康管理により、企業における健康経営の取り組みの拡大をサポートします。
地域密着型で安心の料金設定
九州を中心として地域密着のため、健康管理や料金などについてのご相談にすぐにご対応できます。
サービス
職場の健康管理に悩んでいる経営者のあなたに！
「職場の健康管理・事業の健康経営」を総合的な視点でサポートします。
- 事業所まで巡回
- 歯科健診、メンタルヘルスまでサポート
- 健康教育も実施
料金表
Aコース
まずは気軽にスタート！
- むし歯・歯周病・歯石・着色などを調べます
- 内容：巡回歯科健診
- 1人あたり：3,000円（税抜）～
Bコース
スタンダードなプラン！
- 密接な関係があるお口の健康とメンタルヘルスを丁寧にチェックします
- 内容：巡回歯科健診＋健康教育＋ストレスチェック
- 1人あたり：4,000円（税抜）～
Cコース
プレミアムなプラン！
- 事業の健康経営につながるよう総合的にサポートします
- 内容：巡回歯科健診＋健康教育＋ストレスチェック＋健康経営コーディネート
- 1人あたり：6,000円（税抜）～
※事前のヒアリングを通して、料金をお見積りいたします。
国民皆歯科健診に備えましょう
政府が2022年の骨太の方針で示した政策（※1「経済財政運営と改革の基本方針2022」）に、これまでのように乳幼児や小学生、中学生などの時期に限らず、大学生や社会人を含む全年齢層に対象を拡大した「国民皆歯科健診制度」の導入が盛り込まれました。
2025年を境に、企業における歯科健診が本格的に始まるとされています。
01
歯科健診の方向性
口腔健康と全身疾患との関連性が医学的に見直され、2025年3月における厚生労働省の「歯科口腔保健の推進に向けた取組等について」より、就労世代における歯科健診の受診などの口腔保健行動を高めていく必要性が増しています。
02
就労世代における歯科健診の現状
第3次産業（中小企業や個人商店等）の就労者を対象とした口腔保健行動に関する調査研究では、定期歯科検診受診について、「検診をした人」が28.3%、「検診をしなかった人」が71.2%という結果でした。現状では、就労世代で歯科健診を受ける人が少ないです。
「検診をしなかった人」が定期歯科検診を受診しない理由については、半数以上が「時間がない」、次に多いのは「必要性が不明」でした。
(出典:第3次産業勤労者の口腔保健行動と意識;志倉ら,日歯保存誌63(5):385～395,2020)
03
健康と労働生産性の関係
実は、従業員の健康状態や生活習慣は、労働生産性に大きく関わっています。
「体調不良等で会社を休む」状態を「アブセンティーイズム」といい、一方で「出勤はしているが体調が優れず、労働生産性が低下している」状態を「プレゼンティーイズム」といいます。
健康と労働生産性が関係していると聞くと、一般的には前者の「アブセンティーイズム」のイメージがありますが、近年では「プレゼンティーイズム」のほうにも注目が集まっています。
頭痛や疲労、歯痛などで体調が優れないまま仕事をしていても、仕事の効率が悪く、従業員が本来発揮できたはずのパフォーマンスが低下してしまい、結果的に会社の利益の損失につながってしまいます。
体調不良に伴う労働生産性の損失について、欧米などでの研究によると、「プレゼンティーイズム」によって発生している労働生産性の低下による経済的損失の額は、医療費や病気休業、労災などにかかる費用よりも大きいとのことでした。
中小企業の従業員を対象とした研究にて、9項目から健康リスクを評価し、健康リスクレベル別に高・中・低のグループに分け、報酬年額により労働生産性の損失コストを推計しました。
すると、「アブセンティーイズム」と「プレゼンティーイズム」による損失コストは、低リスクレベルの従業員が年間平均59万円、中リスクレベルの従業員が年間平均69万円、高リスクレベルの従業員が年間平均172万円となり、高リスクレベルの損失コストは低リスクレベルの約3倍高いことがわかりました。
「健康経営」を実践し、従業員一人ひとりが健康で働きやすい環境を整えていくことで、これらの損失コストを減らすことができます。
